理事長としての７年間に感謝

5月29日から5月31日に開催したJPCA2026京都大会は本当に素晴らしい大会となりました。鈴木大会長のおもてなしの精神、そして「つながる・つなげる」のための様々な企画が用意されており、参加された方はきっとわくわくする３日間を過ごすことができたのではないかと思います。私も医療政策や３学会理事長鼎談、更には「日曜劇場『19番目のカルテ』がといかけるもの」にも登壇することができ、刺激的で実りある時間を楽しむことができました。あらためて、大会の準備に当たった実行委員会やスタッフの皆さんに感謝したいと思います。

　さて、大会での理事長講演でもお話ししましたが、６月の社員総会にて理事長の職を辞することとなりました。2019年に就任後、３つの柱を打ち出して、具体的に活動を展開しようという2020年にコロナ禍に遭遇。地域で懸命に診療にあたる学会員の皆さんのためにコロナ診療の手引きやオンライン診療の手引きを提供すると、想定外に学会外部の皆さんにも高い評価をいただき、JPCAの認知度が飛躍的に高まることになりました。

　この経験を通じて、社会の様々な課題に貢献する学会のあり方をより意識することができ、コロナ禍を踏まえた「健康格差に対する見解と行動指針」、地球温暖化の進行を踏まえた「プライマリ・ケアにおける気候非常事態宣言」、更には多発する自然災害への対応するべく「PCAT（プライマリ・ケア災害支援活動）」を整備して研修を開始しつつ、能登半島地震への支援も行うことができました。

　そして、任期の後半は、こうした経験の深まりを踏まえて、国の医療政策やシステムに対して学会としてアプローチする必要性を痛感し、医療政策委員会を設置して、プライマリ・ケアの診療モデルに関する提言、2026年診療報酬改定に対する厚労省との意見交換などを実現することができました。特に今年からスタートした「かかりつけ医機能報告制度」においては、全ての医療機関がプライマリ・ケア機能を報告することが義務化され、総合診療専門医の有無も国民が把握できる環境が整備され、今後のプライマリ・ケア推進の基盤になることが期待されます。法案の審議にあたって国会で参考人として発言したことは良い思い出です。

　また、学会のダイバシティ推進のために、理事選挙におけるクオータ制度を導入し、医師以外の多職種の理事を増員させて、理事会の議論を活性化できたこと、そして学会の英文誌の質を高める作業を進めてインパクトファクターを取得できたことも喜びでした。

　理事長として走り続けた７年間は大変充実したものでしたし、この良い流れを次期理事長の筑波大学の前野先生に引き継げることを嬉しく思っています。最後になりますが、こうした活動ができたのも、学会員の皆さんの支えがあってのことです。心から皆さんに感謝しています。

７年間、本当にありがとうございました！

草場鉄周