健康と社会を考える／COVID-19パンデミック下のプライマリ・ケア診療 −SDHの視点を通して−

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックをWHOが宣言してから、本稿を執筆している2020年10月時点で早くも7ヵ月が経過した。同月には国内の累計感染者数が9万人を超えた。国立感染症研究所による「調整救命率」を基にした8月のデータでは、COVID-19の国内全体の致死率は0.9％で、0〜69 歳は 0.2％、70歳以上で8.1％という推計値が示されるなど、感染症の重篤度に関する知見が集積している。一方、8月までに休業・廃業した企業は3万5,816社と前年同時期よりも23.9％増、コロナ禍による解雇・雇止めは1月から9月末までに6万人を超え、8月の自殺者数は全国で1,849人と前年に比べて246人（15.3％）増加している。新聞報道では、休園や休校による生活リズムの乱れが子どもたちの健康に影響したり、生活変化や孤独感によって摂食障害が悪化したり飲酒量が増加すること、外出自粛によって認知症が進行することが報告されている。

10月13日、厚生労働省に助言する専門家組織は、高齢者施設や医療機関での面会制限が長引き入所者の運動機能や認知機能の低下がみられることから、適切な感染症対策を条件に面会を認める方針を出した。7月からは GoToトラベル、10月からはGoTo Eatキャンペーンがはじまっている。感染拡大防止か経済活動かという対立軸ではなく、不確実ななかでも不安とリスクを軽減する方策が模索されるようになってきた。シリーズ「健康と社会を考える」の前号では、「COVID-19 パンデミックがもたらす健康格差」というタイトルで、健康の社会的決定要因（SDH：social determinants of health）に沿ってCOVID-19が直接・間接にどう影響しているかを図1を示しながら論述した。今号では、診療の現場で起こっているCOVID-19の影響を実際の症例とその振り返りを共有しながら、プライマリ・ケア医としてこれまでとは異なる状況でどう折り合いをつけて患者と向き合っていくのか考えてみたい。