健康と社会を考える/コロナ禍で食生活・歩数・メンタルヘルス にどのような変化があったか？ —健康アプリ「カロママ」のユーザーデータ分析を中心に—

新型コロナウイルスの流行により、人々の暮らしは大きく変化した。世界では、都市封鎖や外出自粛要請等の対策により、2020年3月時点において84ヵ国で34億人が自宅での待機を強いられたと推計されている。これに伴い、働き方も変化した。日本では、在宅ワークの普及が諸外国に比べて遅れており、2019年時点では、在宅ワークを経験した人は 8.4％しかいなかったが、緊急事態宣言期間中は、34.6％まで広がった。また、保育園や学校が閉鎖になったことで、子育てに費やす時間が1日5時間以上増えたという母親が47.1％、父親が29.3％いた。

こうした生活や働き方の急激な変化が健康にどのような影響を与えたかという疑問に対して、世界中の研究者が精力的に論文を発表している。本稿では、筆者らによる健康アプリ「カロママ」のユーザーデータを使った分析の結果を解説するとともに、関連する現時点でのエビデンスを紹介する。

「カロママ」は、株式会社リンクアンドコミュニケーションによって提供されているAI健康アドバイスアプリである。ユーザーが、食事の写真を撮ってアプリに登録すると、画像解析AIが自動的にメニューを判別し、摂取した栄養素やカロリーを記録する。また、毎日の食事内容に対し、AI栄養士が、よかった点や改善点などアドバイスをしてくれる。ちなみに、アメリカ国立衛生研究所は、このような健康アプリ等で記録された食事内容からAIに食事パターンを解析させ、個人の遺伝子や腸内細菌叢、健康状態、運動量等の情報と組み合わせることで、その人にとって最適な栄養アドバイスを届けることを、“precision medicine"のアナロジーで“precision nutrition"とよんでおり、今後6年間で1億5,000万ドルの研究費を投じることとしている。

筆者らは、2020年4月30日〜5月8日の期間、アプリ上でユーザーに対してアンケートへの参加を呼びかけ、6,363人から回答と研究目的でのデータ使用の許可を得た。アンケートでは、新型コロナウイルスの流行前後で平均的な平日24時間の過ごし方を聞くとともに、2項目スクリーニング法によりうつ病の傾向があるかどうか調べた。

筆者らは、アンケートに回答した「カロママ」ユーザーのうち、2020年1月1日〜5月13日の期間の食事記録を紐づけることができた5,929人を対象に分析を行った。分析の結果、緊急事態宣言期間中は、自炊した品目を食べる頻度が5％、野菜を食べる頻度が6％増えていた。同時に、スナック菓子を食べる頻度も4％増えていた。同様に、在宅ワークの人は、そうでない人に比べて自炊した品目が2％、野菜が2％、果物が6％、スナック菓子が4％、それぞれ食べる頻度が高いことが明らかになった。緊急事態宣言期間中に、気晴らしに料理をしたという人は多いのではないだろうか。

一方、外に出られないストレスで、ついついお菓子に手が伸びてしまったということはないだろうか。ストレスが増えるとスナック菓子の消費が増えるという先行研究がある。こうした食生活の変化は、日本に限ったことではなく、イタリアなどでも同様の傾向が見られた。

他方で、労働時間や育児時間が増えた人は、自炊した品目や果物等を食べる頻度が落ちていることがわかった。在宅ワークは、通勤時間がない分、自炊をする余裕を生むかもしれないが、仕事と家庭の時間の境があいまいになり、労働時間が増えたり、仕事と子育ての二重の負担が生じたりする可能性が指摘されている。また、うつ傾向がある人は、自炊した品目が-7％、野菜が-8％、果物が-10％と、それぞれ摂取する頻度が低かった。緊急事態宣言期間中は、自宅にいる時間が増えたことで、多くの人に健康的な食生活を促したかもしれないが、一部の人は、かえって野菜・果物の摂取量が減ってしまった可能性がある。