シンポジウム13『両立支援において医療機関ができること』　～オンデマンド配信中～　第16回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会（札幌市）

先日行われました第16回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会にて、シンポジウム13「両立支援において医療機関ができること」を予防医療・健康増進・産業保健委員会　産業保健チームより開催しましたが、その内容をオンデマンド動画でも公開致しました。

今回のテーマは「両立支援」です。皆様はこの言葉をご存知でしょうか。

職場を１か月以上連続して休業する疾病の理由には、メンタルヘルス・悪性腫瘍・脳血管疾患などが挙げられます。これらは「仕事ができなくなる病気」ではなく「長く付き合う病気」に変化しつつあり、労働者が病気になったからすぐに離職しなければならないという状況が必ずしも当てはまらなくなってきています。職場においても労働力は重要であり、疾病を抱えた労働者の治療と仕事の両立への対応（両立支援）が必要となる場面は今後さらに増えることが予想されます。

両立支援を行うために重要なポイントはいくつかありますが、ここでは「情報共有と多職種連携」について少し述べたいと思います。

労働者が職場復帰する際には、労働者・労働者の家族・かかりつけ医療機関もそうですが、職場（上司や同僚、人事部、産業医、保健師、社会保険労務士など）、地域の支援機関（保健所、産業保健総合支援センターなど）といった多くの職種・立場の方々が関わる場合があります。そこで必要とされる情報は、医師が診療の現場で重視している情報とは少し異なるかもしれません。例えば、「治療前と同じ業務を遂行できるか」「治療中に控えるべき作業はあるか」「夜勤や休日出勤、出張が可能か」といった情報です。一般的な診療ではあまり重視されない内容かもしれませんが、職場復帰を支援するにあたってはこうした両立支援の視点があった方が、より円滑なサポート・多職種連携ができると思われます。

今回のシンポジウムは実践的な内容を含めつつ、両立支援に触れる機会が少ない方でも理解しやすい内容で発信することを心がけました。時間の都合上、内容を絞っての発表となっておりますが、少しでも両立支援の重要性を感じ、興味を持っていただける方がいればと願うばかりです。

オンデマンド動画配信は、2025年7月14日（月）〜2025年9月30日（火）の期間で公開されております。本セミナーでは他にも魅力的な企画が多数公開されておりますので、まだご視聴でない方はぜひご覧ください。


文責　
予防医療・健康増進・産業保健委員会　産業保健チーム
石田智治