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生活習慣病・慢性疾患ケア
PMR診療についてのアンケート調査ご協力のお願い:特典あり
生活習慣病・慢性疾患ケア委員会では、現在
「日本のプライマリ・ケア医によるリウマチ性多発筋痛症(PMR)診療の実態についてのWebアンケート調査」
を実施しております。
ご回答いただきますと
「PMRの診断・治療や専門医連携」について学べる150枚近いスライド
をプレゼントします。
日本のPMR診療の質向上のため、是非ご協力頂けますと幸いです。
よろしくお願いいたします。
「日本のプライマリ・ケア医によるリウマチ性多発筋痛症(PMR)診療の実態についてのWebアンケート調査」
を実施しております。
ご回答いただきますと
「PMRの診断・治療や専門医連携」について学べる150枚近いスライド
をプレゼントします。
日本のPMR診療の質向上のため、是非ご協力頂けますと幸いです。
よろしくお願いいたします。
【アンケート概要】
対象:JPCA学会員の医師
回答時間:約10分
回答期間:2026年3月1日〜6月30日
特典:JPCA2025にて行ったシンポジウム35「関節症へのアプローチ〜プライマリ・ケア医と専門医の協働〜」の資料ダウンロードの権利を付与致します。
対象:JPCA学会員の医師
回答時間:約10分
回答期間:2026年3月1日〜6月30日
特典:JPCA2025にて行ったシンポジウム35「関節症へのアプローチ〜プライマリ・ケア医と専門医の協働〜」の資料ダウンロードの権利を付与致します。
PMRはプライマリ・ケア医(PC医)が診療する機会が多いにも関わらず、日本におけるPMR診療の実態を示す大規模データは乏しいのが現状です。
本アンケート調査を通じて、
・PMR診療の実態
・診療上の困難感・不安
・リウマチ専門医等との連携状況
を明らかにし、今後のPMR診療の標準化、教育・診療連携モデル構築に活かすことを目的としています。
今後の日本におけるPMR診療の質向上のため、是非皆さまのご経験をお伺いできれば幸いです。
なお、この研究はJPCA正副理事長会議で承認されたものです。
【研究代表者】
大阪大学大学院医学系研究科 変革的ヒト検体解析学寄附講座寄附講座准教授
佐田 竜一
【共同研究機関及び研究責任者】
市立池田病院 総合内科 主任医員 青木 大
町立奥出雲病院 総合診療科 医員 小川 将也
手稲渓仁会病院 リウマチ膠原病内科 シニアアドバイザー 松井 和生
諏訪中央病院 リウマチ・膠原病内科 部長 蓑田 正祐
市立福知山市民病院 総合内科 医長 川島 篤志
※ 以下、研究背景・方法・倫理的配慮等の詳細を記載しております
(1)背景
PMRは高齢者に多く、非特異的な症状で発症するため、多くの疾患との鑑別を要します。
リウマチ専門医へのアクセスには地域差があり、マネジメントは容易ではありませんが、診断・治療の遅れはADL低下や重大な合併症につながります。
PC医が診療する機会が多いにもかかわらず、日本におけるPC医のPMR診療実態に関する大規模データは乏しいのが現状です。
(2)研究の目的及び意義
本研究の目的は、PC医を対象として以下を明らかにし、背景因子との関連を探索することです。
1. PMR診療の実態 :診断頻度、診断時に行っている診察・検査、悪性腫瘍・感染症・膠原病などの鑑別の実施状況
2. PMR診療における困難感・不安:鑑別や検査範囲、血液培養や画像検査の位置づけ、専門医紹介のタイミングなど
3. リウマチ専門医や他診療科との連携状況:どのタイミングで紹介・共同診療しているか、どの程度紹介しているか
この研究結果は、今後のPMR診療の標準化や、教育・診療連携モデル構築のための基礎データとなると考えています。
また、高齢者の適切なマネジメントを通じて、転倒・骨折や入院の減少など医療資源の有効活用にも寄与する可能性があります。
(3)研究の方法
日本プライマリ・ケア連合学会(JPCA)に所属する医師を対象とした学会メーリングリストによるwebアンケート調査を行います。
(4)試料・情報の保管及び廃棄の方法、追加解析の可能性について
論文等の発表から5年保管し、適切に廃棄します。
将来、追加の解析のため、二次利用する可能性があります。その場合は改めて倫理委員会で承認を受けた上で使用します。
(5)予測される不利益及び利益について
心理的・時間的負担が軽度に生じる可能性があります。
金銭的謝金はありませんが、最後までご回答いただいた方にはJPCA2025にて行ったシンポジウム35「関節症へのアプローチ〜プライマリ・ケア医と専門医の協働〜」の資料ダウンロードの権利を付与致します。
メールアドレス等は取得せず、完全匿名のまま提供します。結果は学会発表,、論文作成に資すると考えます。
(6)任意性と撤回の自由、個人情報等の取扱いについて
本研究はオンラインアンケートによる研究であり、電子的に説明・適切な同意を取得します。
参加は任意で、途中で中止可能です。匿名で収集し、個人を特定しうる情報は取得しません。自由記述に個人・患者情報は記載しないでください。
データは研究チームのみがアクセスし、安全に保管します。匿名のため送信後の個別削除・開示はできません。
(7)研究に関する情報公開の方法
研究成果は集計のみを、研究対象者の個人・施設が特定されない形で、学会や学術雑誌等で公表します。
(8)研究機関の研究に係る利益相反及び個人の収益等、研究者等の研究に係る利益相反に関する状況
研究機関の研究責任者、研究者が本研究に関わる利益相反に関して申告が必要な場合、 当該研究者が所属する各研究機関が設置した利益相反審査委員会等の審査及び承認を受けるものとします。
【実施体制・問い合わせ連絡先】
研究代表者 佐田竜一(大阪大学大学院医学系研究科 変革的ヒト検体解析学(日本財団)寄附講座)
E-mail: sadao@cider.osaka-u.ac.jp
倫理に関する問い合わせ:大阪大学・日本財団感染症センター 3F 人材育成事務室
代表電話:06-6105-6259
本アンケート調査を通じて、
・PMR診療の実態
・診療上の困難感・不安
・リウマチ専門医等との連携状況
を明らかにし、今後のPMR診療の標準化、教育・診療連携モデル構築に活かすことを目的としています。
今後の日本におけるPMR診療の質向上のため、是非皆さまのご経験をお伺いできれば幸いです。
なお、この研究はJPCA正副理事長会議で承認されたものです。
【研究代表者】
大阪大学大学院医学系研究科 変革的ヒト検体解析学寄附講座寄附講座准教授
佐田 竜一
【共同研究機関及び研究責任者】
市立池田病院 総合内科 主任医員 青木 大
町立奥出雲病院 総合診療科 医員 小川 将也
手稲渓仁会病院 リウマチ膠原病内科 シニアアドバイザー 松井 和生
諏訪中央病院 リウマチ・膠原病内科 部長 蓑田 正祐
市立福知山市民病院 総合内科 医長 川島 篤志
※ 以下、研究背景・方法・倫理的配慮等の詳細を記載しております
(1)背景
PMRは高齢者に多く、非特異的な症状で発症するため、多くの疾患との鑑別を要します。
リウマチ専門医へのアクセスには地域差があり、マネジメントは容易ではありませんが、診断・治療の遅れはADL低下や重大な合併症につながります。
PC医が診療する機会が多いにもかかわらず、日本におけるPC医のPMR診療実態に関する大規模データは乏しいのが現状です。
(2)研究の目的及び意義
本研究の目的は、PC医を対象として以下を明らかにし、背景因子との関連を探索することです。
1. PMR診療の実態 :診断頻度、診断時に行っている診察・検査、悪性腫瘍・感染症・膠原病などの鑑別の実施状況
2. PMR診療における困難感・不安:鑑別や検査範囲、血液培養や画像検査の位置づけ、専門医紹介のタイミングなど
3. リウマチ専門医や他診療科との連携状況:どのタイミングで紹介・共同診療しているか、どの程度紹介しているか
この研究結果は、今後のPMR診療の標準化や、教育・診療連携モデル構築のための基礎データとなると考えています。
また、高齢者の適切なマネジメントを通じて、転倒・骨折や入院の減少など医療資源の有効活用にも寄与する可能性があります。
(3)研究の方法
日本プライマリ・ケア連合学会(JPCA)に所属する医師を対象とした学会メーリングリストによるwebアンケート調査を行います。
(4)試料・情報の保管及び廃棄の方法、追加解析の可能性について
論文等の発表から5年保管し、適切に廃棄します。
将来、追加の解析のため、二次利用する可能性があります。その場合は改めて倫理委員会で承認を受けた上で使用します。
(5)予測される不利益及び利益について
心理的・時間的負担が軽度に生じる可能性があります。
金銭的謝金はありませんが、最後までご回答いただいた方にはJPCA2025にて行ったシンポジウム35「関節症へのアプローチ〜プライマリ・ケア医と専門医の協働〜」の資料ダウンロードの権利を付与致します。
メールアドレス等は取得せず、完全匿名のまま提供します。結果は学会発表,、論文作成に資すると考えます。
(6)任意性と撤回の自由、個人情報等の取扱いについて
本研究はオンラインアンケートによる研究であり、電子的に説明・適切な同意を取得します。
参加は任意で、途中で中止可能です。匿名で収集し、個人を特定しうる情報は取得しません。自由記述に個人・患者情報は記載しないでください。
データは研究チームのみがアクセスし、安全に保管します。匿名のため送信後の個別削除・開示はできません。
(7)研究に関する情報公開の方法
研究成果は集計のみを、研究対象者の個人・施設が特定されない形で、学会や学術雑誌等で公表します。
(8)研究機関の研究に係る利益相反及び個人の収益等、研究者等の研究に係る利益相反に関する状況
研究機関の研究責任者、研究者が本研究に関わる利益相反に関して申告が必要な場合、 当該研究者が所属する各研究機関が設置した利益相反審査委員会等の審査及び承認を受けるものとします。
【実施体制・問い合わせ連絡先】
研究代表者 佐田竜一(大阪大学大学院医学系研究科 変革的ヒト検体解析学(日本財団)寄附講座)
E-mail: sadao@cider.osaka-u.ac.jp
倫理に関する問い合わせ:大阪大学・日本財団感染症センター 3F 人材育成事務室
代表電話:06-6105-6259
最終更新:2026年04月06日 11時28分
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