健康と社会を考える／LGBT の人々における健康格差 プライマリ・ケア医ができること

プライマリ・ケアにおいて健康の社会的決定要因（social determinants of health：SDH）に対する取り組みが求められている。日本プライマリ・ケア連合学会は2018年6月、「健康格差に対する見解と行動指針」に関する「三重宣言2018」を、三重県津市で開催された同連合学会の第9回学術大会で発表した。そのなかで「社会的要因により健康を脅かされている個人、集団、地域を認識し、それぞれのニーズに応える活動を支援する」とあり、LGBTの人々もそれに相当する。後述するように、LGBTの人々は複数の健康リスクにさらされていると同時に、医療アクセスに障壁があり、さらにさまざまな偏見や差別にも直面する。そうした状況が「社会的排除」を生み出しており、これは健康格差を生み出すSDHの要因の一つである。本稿では、LGBTに関する健康格差について述べ、プライマリ・ケアで医療者が取り組むべき対策について提案する。

LGBTとはLesbian（女性同性愛者）、Gay（男性同性愛者）、Bisexual（両性愛者）、Transgender（性別違和を感じる者）を総じて称した言葉であり、しばしば他の性的マイノリティを含めることもある。LGB（同性愛者・両性愛者）は恋愛感情や性的魅力を同性に感じる人々のことであり、いわゆる「性的指向（sexual orientation）」のことをさしている。一方、T（性別違和）はこれとは異なり「性自認（gender identity）」、すなわち自分の身体的な性別と心の性別に違和を感じる者をさす。多数派を占める身体と心の性別が一致している異性愛者は、ヘテロセクシュアル・シスジェンダーと称される。2015年の調査では、我が国のLGBT人口は13人に1人（7,6%）と報告されている。近年、世界的な潮流を受け、我が国でもLGBTをとりまく状況に大きな変化が訪れている。2015年の東京都渋谷区の同性パートナーシップ条例をはじめとして、世田谷区、兵庫県宝塚市、三重県伊賀市など複数の地方自治体においてそれに類する政策が提案あるいは施行された。パートナーシップ条例とは、同性カップルに証明書を発行することで同性愛者の社会的な権利を保障するもので、入院時の面会やカップルでの住宅入居時に夫婦と同等の扱いを可能としている。