健康と社会を考える/外国人診療こそプライマリ・ケア医の 守備範囲－求められる「医療のワンストップサービス」－

コロナ禍でインバウンドツーリズムが途絶え、外国人を見かけなくなったと感じがちですが、今や日本に住む約 40人に1人は在留外国人です。2020年1月時点で、日本人人口は50万人余り減少した一方、外国人住民は約 20万人増加しています。労働力不足を背景に外国人労働者受け入れが進んでいるためで（図1）、10年前と比べて 2.5倍、東日本大震災の被災3県では2.7倍に上っていることが厚生労働省の調査で明らかになりました。都市部のコンビニエンスストアにいくと、出会うのはまず外国人です。農業や漁業といった第一次産業を支え、お弁当やお惣菜づくり、ネット通信販売商品の仕分け作業など、私たちの豊かで便利な暮らしが実は大勢の外国人労働者によって支えられていることはあまり知られていません。

2020年にはじまった新型コロナウイルスの感染拡大はいまだ収束の兆しが見えず、日々の暮らしに目に見えない緊張を強いています。そのようなときに言葉が十分に理解できず、制度の異なる国にいる不安は想像に難くありません。さらに、身分が不安定で経済的に余裕がないとしたらどうでしょう。

「外国人の困りごと」に関する数々のアンケート調査で、「医療」は必ず上位にあげられます。私たちが外国に住んだとしても、医療機関受診は困難に感じるでしょう。出入国在留管理庁は2020年9月に、日本に1年以上住んでいる中長期在留者および特別永住者1万人を対象にしたアンケート調査を実施しました（有効回答数 1,600）。病院で診察・治療を受ける際の困りごととして、一番は「病院で症状を正確に伝えられなかった」（24.1％）でしたが、それとほぼ同じ程度に「どこの病院にいけばよいかわからなかった」（23.1％）が選択されました。外国人でも受け入れてくれる病院を知りたいけれど、情報を得にくいという声を聞きます。一方、自分の症状では何科を受診したらよいのかわからない、医療機関の受診の仕方がわからないといわれることも少なくありません。外国人に、日本では必ずしもプライマリ・ケア医を介さずに専門診療科を受診できると説明すると、医者でもない患者がどの専門領域の病気か判断しなくてはならないのかと驚かれます。それだけ、プライマリ・ケア制度は海外では一般的といえます。

今回のコロナ禍では、患者数が増えるにつれ、検査の必要性を含めて「まずかかりつけ医に相談してください」といわれるようになりました。日本語を母語としない人は、よほど具合が悪くなければ医療機関を受診しません。しばらく我慢して、市販薬や出身国から持参した薬で様子を見るといいます。それは、「どこの病院にいけばよいかわからない」からであり、「ことばの壁」や「こころの壁」、そして「制度の壁」（後述）が存在するからです。外国人診療は、生物医学モデルに添って診断と治療を行う対応のみでは不十分です。医療機関へのアクセスを困難にし、病気の原因になっているかもしれない社会的要因（SDH：social determinants of health）、異国で暮らす不安や言語・文化の違いに起因するストレスにも目を向ける必要があります。そして、さまざまな制度や地域資源の活用につなげる、文字どおり全人的医療が求められます。BPS（bio-psycho-social）モデルを基本とするプライマリ・ケア医の力が最も求められるのが、外国人診療といっても過言ではありません。

現在、外国人支援は「ワンストップサービス」が基本となっています。複数の場所や担当に分散する手続きやサービスを1ヵ所にまとめて提供することをいいます。いくつもの窓口を巡って右往左往しなくてよいように、1 ヵ所で問題点を整理し、解決の道筋をともに見出そうというものです。医療においては、それこそまさにプライマリ・ケアではないでしょうか。

しかしながら、外国人診療は苦手だと思う医療者は少なくありません。その大きな理由は、言葉が通じない（英語が苦手）、やり取りに時間がかかる、文化が異なる、医療費の支払いを含め医療制度に関する理解を得にくい、といったことがあげられるかと思います。本稿では、外国人診療で遭遇する「ことばの壁」、「こころの壁」、「制度の壁」という三つの壁を事例に沿って概説し、医療者側に知識があれば解決できる問題があること、それが日本で暮らす外国人にとって大きな安心につながることをお伝えします。そして、「やさしい日本語」は英語よりも在留外国人には伝わる確率が高いこと、また医療通訳サービス活用の重要性と依頼可能な制度についても情報提供します。